20代の離職率は何％か
新卒入社3年以内の離職率（学歴別）
20代の離職を語るときに最もよく引用されるのが、厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」です。最新の公表は令和7年10月24日で、令和4年3月に卒業して就職した方が対象です。
厚生労働省発表「新規学卒就職者の離職状況」
学歴別の就職後3年以内離職率は次のとおりです。
| 学歴 | 3年以内離職率 | 前年（令和3年3月卒）との差 |
|---|---|---|
| 中学卒 | 54.1% | +3.6ポイント |
| 短大等卒 | 44.5% | ▲0.1ポイント |
| 高校卒 | 37.9% | ▲0.5ポイント |
| 大学卒 | 33.8% | ▲1.1ポイント |
「大卒の3人に1人が3年以内に辞める」とよく言われますが、その根拠がこの33.8%です。前年からは1.1ポイント下がっています。
注目すべきは、学歴によって20ポイント以上の開きがあることです。中学卒は54.1%と半数を超え、短大等卒も44.5%と大学卒より10ポイント以上高くなっています。「3割」という数字は大学卒の話であり、全ての若手に当てはまるわけではありません。
大学卒は1年目・2年目・3年目でどう変わるか
3年以内離職率は、入社から何年目に辞めたかの積み上げです。内訳を見ると、いつ辞める人が多いのかがわかります。
| 学歴 | 1年目 | 2年目 | 3年目 |
|---|---|---|---|
| 中学卒 | 32.9% | 17.9% | 19.3% |
| 高校卒 | 13.0% | 11.5% | 13.7% |
| 短大等卒 | 13.7% | 11.9% | 8.1% |
| 大学卒 | 11.5% | 9.9% | 8.5% |
大学卒は1年目が11.5%で最も高く、2年目9.9%、3年目8.5%と少しずつ下がっていきます。1年目に辞める人が最も多いという傾向は、中学卒・高校卒・短大等卒にも共通しています。
一方で、大学卒は3年目でも8.5%が離職しています。「1年乗り切れば落ち着く」という単純な話ではなく、3年目に辞める人も1年目の7割強の水準でいるということです。入社2年目や3年目で辞めたいと感じるのは、時期として特殊なことではありません。
高校卒に至っては、1年目13.0%、2年目11.5%に対して3年目が13.7%と最も高くなっています。年数が経つほど離職が減るとは限らないことがわかります。
「3人に1人が辞める」という数字の分母は何か
ここは見落とされがちですが、数字を正しく読むうえで重要です。
この離職率の分母は、卒業者全体ではありません。事業所からハローワークに提出された雇用保険の新規被保険者資格取得届をもとに、新規学校卒業者と推定される就職者数を算出し、それを分母としています。
つまり33.8%という数字は、「大学を卒業した人の3人に1人」ではなく、「大学を卒業して就職した人の3人に1人」です。卒業後に就職しなかった人、雇用保険の対象にならない働き方を選んだ人は、この計算に含まれていません。
似た数字を扱う記事でも、この違いが説明されていないことがあります。データを引用するときは、分母が何かまで確認しておくと、数字に振り回されずに済みます。
離職率は勤め先の規模で大きく変わる
事業所規模別に見た大学卒の3年以内離職率
「大卒は3割が辞める」という平均値だけが独り歩きしていますが、同じ調査の中に、その平均を大きく崩すデータがあります。
大学卒の3年以内離職率を事業所の規模別に見たものです。
| 事業所規模 | 3年以内離職率 |
|---|---|
| 5人未満 | 57.5% |
| 5〜29人 | 52.0% |
| 30〜99人 | 41.9% |
| 100〜499人 | 33.9% |
| 500〜999人 | 31.5% |
| 1,000人以上 | 27.0% |
5人未満の事業所は57.5%、1,000人以上は27.0%。2倍以上の開きがあります。
従業員5人未満の職場では、大学卒で就職した人の半数以上が3年以内に辞めています。一方、1,000人以上の事業所では4人に1人強にとどまります。しかも規模が下がるほど離職率が上がるという、きれいな相関になっています。
平均値だけでは自分の状況は測れない
このデータが示しているのは、「3割が辞める」という平均は、どこにも実在しない人の話かもしれないということです。
小規模な職場で働いていて、周りが次々に辞めていくのを見ているなら、それは平均より高い環境にいるだけかもしれません。逆に大企業で同期がほとんど残っているなら、そちらも平均とは違う環境です。
数字を自分の状況に当てはめるときは、まず自分の勤め先がどの規模に属するかを確認してください。 そのうえで、同じ規模の平均と比べたときに自分の職場がどうなのかを考えるほうが、実態に近づきます。
なお、この差の背景を厚生労働省のデータだけから断定することはできません。教育体制や待遇、業務範囲の違いなど複数の要因が考えられますが、なぜそうなるかは資料に書かれていないため、ここでは事実として差があることのみを示します。
20代が会社を辞めた理由は前半と後半で変わる
ここからは、厚生労働省の「雇用動向調査」（令和6年）のデータを見ていきます。この調査は、5人以上の常用労働者を雇用する約15,000事業所を対象にしたものです。
厚生労働省発表「雇用動向調査」
転職した人が前の職場を辞めた理由を、年齢階級別・男女別に集計したデータがあります。20代前半と後半では、辞める理由の構成が明確に変わります。
なお、この集計で最も割合が大きいのは「その他の個人的理由」（20〜24歳の女性で35.3%など）ですが、中身がわからない項目のため、ここでは具体的な理由が特定できる項目のみを扱います。
20〜24歳が辞めた理由
| 理由 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 給料等収入が少なかった | 12.5% | 7.6% |
| 労働時間、休日等の労働条件が悪かった | 11.3% | 13.6% |
| 職場の人間関係が好ましくなかった | 7.6% | 9.8% |
| 仕事の内容に興味を持てなかった | 6.3% | 3.2% |
| 会社の将来が不安だった | 5.0% | 4.1% |
| 能力・個性・資格を生かせなかった | 1.6% | 3.1% |
20代前半は、男性は「給料」、女性は「労働時間・休日」が最も多い理由です。いずれも待遇に関する項目で、働き始めて最初に直面する不満が反映されています。
25〜29歳が辞めた理由
| 理由 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 給料等収入が少なかった | 16.9% | 7.9% |
| 労働時間、休日等の労働条件が悪かった | 9.8% | 15.2% |
| 職場の人間関係が好ましくなかった | 11.5% | 14.0% |
| 会社の将来が不安だった | 8.1% | 5.0% |
| 仕事の内容に興味を持てなかった | 5.6% | 4.8% |
| 能力・個性・資格を生かせなかった | 4.7% | 4.3% |
| 結婚 | 2.6% | 8.1% |
人間関係と将来への不安は後半で増える
20代前半と後半を並べると、増えている項目がはっきりします。
- 職場の人間関係：男性7.6% → 11.5%、女性9.8% → 14.0%
- 会社の将来が不安だった：男性5.0% → 8.1%、女性4.1% → 5.0%
- 給料等収入が少なかった（男性）：12.5% → 16.9%
- 能力・個性・資格を生かせなかった：男性1.6% → 4.7%、女性3.1% → 4.3%
人間関係を理由に辞める人は、男女とも20代後半で1.4倍以上に増えています。 会社の将来への不安も、男性では8.1%まで上がります。
これは想像しやすい変化です。20代前半は、職場に入ったばかりで待遇そのものが判断材料になります。後半になると、数年その組織を見てきた結果として、人間関係の質や会社の先行きが判断材料に加わってくる。「若いうちの不満は待遇、経験を積んでからの不満は環境と将来性」という構図です。
今あなたが感じている不満がどちらの性質なのかを考えてみると、それが一時的なものか、時間では解決しにくいものかの見当がつきます。給料への不満であれば20代の平均年収と自分の水準を比べてみることで、客観的な判断材料が増えます。
20代の転職で賃金は下がるのか
辞めることをためらう大きな理由のひとつが、「収入が下がるのではないか」という不安だと思います。ここについても厚生労働省のデータがあります。
転職後に賃金が増えた人と減った人の割合
雇用動向調査では、転職した人の賃金が前職と比べてどう変わったかを集計しています。令和6年の結果です。
| 年齢階級 | 増加した | 変わらない | 減少した | 増加−減少 |
|---|---|---|---|---|
| 19歳以下 | 48.8% | 34.9% | 11.9% | +36.9pt |
| 20〜24歳 | 50.5% | 31.5% | 16.8% | +33.7pt |
| 25〜29歳 | 46.3% | 23.1% | 29.2% | +17.1pt |
| 30〜34歳 | 46.1% | 29.1% | 24.2% | +21.9pt |
| 全年齢計 | 40.5% | 28.4% | 29.4% | +11.1pt |
20〜24歳では、転職した人の2人に1人が賃金増加、減少した人は16.8%にとどまります。 増えた人が減った人の3倍です。
さらに内訳を見ると、20〜24歳で1割以上増加した人が38.5%、1割以上減少した人は11.2%でした。単に微増したのではなく、まとまった幅で上がっている人が多いことがわかります。
20代前半は全年齢の中でも条件がよい
「増加−減少」の差を見ると、20〜24歳は+33.7ポイントで、19歳以下に次いで全年齢階級中2番目です。全年齢平均の+11.1ポイントを大きく上回っています。
25〜29歳になると+17.1ポイントに下がりますが、それでも全年齢平均より上です。減少した人が29.2%に増える点は前半との違いですが、増加した人が46.3%でなお上回っています。
「20代の転職は収入が下がる」という一般的な不安は、少なくとも全体の傾向としてはデータに裏付けられていません。 むしろ20代は、転職によって賃金が上がりやすい年代です。
ただし注意点があります。これは転職先が決まった人の集計であり、辞めた全員の結果ではありません。また平均的な傾向であって、個々のケースを保証するものでもありません。3割弱の人は実際に賃金が下がっています。「20代なら必ず上がる」と読むのは誤りです。
離職率の数字を自分の判断にどう使うか
数字が高いことは「辞めていい」の根拠にはならない
ここまでのデータを整理すると、次のことが言えます。
- 大学卒の3年以内離職率は33.8%で、辞める人は珍しくない
- 小規模な事業所ほど離職率は高く、5人未満では57.5%
- 20代の転職では、賃金が増えた人が減った人を大きく上回っている
これらは「辞める人はたくさんいる」「辞めても収入が下がるとは限らない」ことを示しています。ただし、これは「あなたが辞めるべき」という意味ではありません。
統計は集団の傾向です。あなたの職場が続けるに値するかどうか、次に何をしたいのかは、統計からは出てきません。数字が役に立つのは、「自分だけがおかしいのではないか」という思い込みを外すところまでです。そこから先は、自分の状況を具体的に見ていく必要があります。
辞める前に確認しておきたいこと
判断の前に、いくつか整理しておくと後悔しにくくなります。
不満の性質を見分ける 給料や労働時間への不満は、転職や異動で変わる可能性があります。一方、人間関係や会社の将来性への不安は、時間が経っても解決しないことが多い項目です。20代後半でこれらの理由が増えるのは、数年見てきた結果として「変わらない」と判断した人が増えるためとも読めます。
辞めた後の生活費を計算する 次が決まっていない状態で辞める場合、住居費と生活費がそのままかかり続けます。貯金で何か月持つのかを具体的な金額で出しておくと、焦って次を決めずに済みます。
辞めることが目的になっていないか確認する 今の環境から離れたい気持ちが強いときほど、「辞めた後どうするか」が後回しになりがちです。20代のうちにやるべきことでは、辞める・辞めないの前に考えておきたい軸を整理しています。
環境を変える方法が転職だけとは限らない 部署異動、勤務地の変更、働き方の変更でも状況は変わります。環境を変えたいと感じたときの選択肢もあわせて検討する価値があります。
辞めたあとにすぐ次を決めなくてもいい
空白期間をつくるという選択
転職活動をしながら在職を続けるのが理想的とされますが、心身の余裕がないときにそれは簡単ではありません。かといって、次が決まらないまま辞めることには不安があります。
ただ、20代で正社員以外の期間を持つ人は決して少数派ではありません。20代のフリーターの割合でデータを扱っていますが、一定期間を正社員以外で過ごしてから次に進む人は一定数います。フリーターと正社員の違いを整理しておくと、その期間に何が変わるのかが具体的にわかります。
また、新卒で入った会社を早期に辞めた場合でも、そこからのキャリアの組み立て方はあります。既卒からのキャリアスタートも参考になるはずです。
住み込みで働きながら次を考える
「辞めたいが、次が決まっていない状態で無収入になるのは怖い」という場合に、選択肢のひとつになるのが住み込みで働く方法です。
リゾートバイトは、ホテルや旅館などの観光施設で、寮に住み込みながら一定期間働く働き方です。リゾートバイトとはで仕組みを解説していますが、20代の離職という文脈では次の点が関係します。
- 家賃がかからないため、生活費を抑えたまま収入を得られる
- 勤務期間があらかじめ決まっているため、次の予定を組みやすい
- 今の生活圏から物理的に離れられる
「今の環境から離れて、少し落ち着いて考えたい」という状態と相性がよい働き方です。
リゾートバイトを「次を考える期間」に使う場合
家賃と生活費を抑えられる
リゾートバイトの求人は寮付きが基本で、寮費無料の求人が多くを占めます。食事や水道光熱費まで無料の求人もあります。
ただし条件は求人ごとに異なります。寮費が無料でも水道光熱費が自己負担だったり、食事が有料だったりするケースもあるため、寮費無料のからくりで仕組みを確認しておくことをおすすめします。
寮についても気になるところだと思いますが、寮の設備や環境については寮についてにまとめています。
住居費がかからない期間は、収入をそのまま手元に残しやすくなり、次の仕事を探すための資金や、資格取得の費用を作る期間として使うこともできます。具体的にどのくらい貯まるのかはリゾートバイトで貯金する方法を参考にしてください。
期間を区切って働ける
リゾートバイトは、あらかじめ勤務期間を決めて働く形が基本です。3か月なら3か月と決めて働き、その期間が終われば次に移れます。
これは「次を考える期間」として使う場合に重要な性質です。辞めどきを自分で決めなくてよいため、ずるずると続けてしまうことがありません。 期間の終わりが最初から見えているので、その間に次の方向性を決めるという使い方ができます。
応募後に行われるのは面接ではなく、電話での初回ヒアリングです。所要時間は約10分で、希望する勤務地や期間、条件を確認するためのものであり、合否を判定する場ではありません。
初回ヒアリングとは
向いていない場合
正直に書いておくと、リゾートバイトが合わない人もいます。
- 次の仕事が具体的に決まっている場合：入社日が決まっているなら、そこまでの期間を埋める目的で遠方に行く必要はありません
- 転職活動を並行したい場合：勤務地が遠方になる場合が多く、面接のたびに移動が必要になります。
- 職種の経験を積み上げたい場合：リゾートバイトの職務内容は接客や調理補助が中心です。前職と異なる分野であれば、キャリアの連続性という意味では空白になり得ます
- 体調を崩している場合：接客業で立ち仕事が中心になるため、心身の回復を優先すべき状態では適しません。まずは休養を取ることを優先してください
リゾートバイトは「辞めた後の全員に勧められる方法ではない」というのが率直なところです。生活費を抑えながら期間を区切って働きたい、今の環境から物理的に離れたい、という条件に当てはまる場合の選択肢として考えてください。
20代の離職率に関するよくある質問
20代の離職率は何％ですか。
最もよく引用されるのは、新規学卒就職者の3年以内離職率です。令和4年3月卒業者では、大学卒33.8%、短大等卒44.5%、高校卒37.9%、中学卒54.1%となっています。これは卒業者全体ではなく、卒業して就職した人を分母とした数字です。
3年以内に辞める人が多いのは入社何年目ですか。
大学卒では1年目が11.5%と最も高く、2年目9.9%、3年目8.5%と続きます。ただし高校卒は3年目が13.7%で最も高くなっており、学歴によって傾向が異なります。
会社の規模によって離職率は変わりますか。
大きく変わります。大学卒の3年以内離職率は、事業所規模5人未満で57.5%、1,000人以上で27.0%と2倍以上の開きがあります。規模が小さいほど離職率が高くなる傾向がはっきり出ています。
20代が会社を辞める理由で最も多いものは何ですか。
具体的な理由が特定できる項目に限ると、20〜24歳は男性が「給料等収入が少なかった」12.5%、女性が「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」13.6%です。25〜29歳になると男性は「給料等収入が少なかった」16.9%、女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」15.2%が最多で、加えて職場の人間関係を理由とする人が男女とも増えます。
20代で転職すると給料は下がりますか。
厚生労働省の雇用動向調査では、20〜24歳で転職後に賃金が増加した人が50.5%、減少した人が16.8%でした。25〜29歳では増加46.3%、減少29.2%です。全年齢平均より増加した人の割合が高く、20代は転職で賃金が上がりやすい年代といえます。ただし3割弱は実際に下がっており、必ず上がるわけではありません。
次が決まっていない状態で辞めても大丈夫ですか。
大丈夫かどうかは、生活費をどれだけの期間まかなえるかによります。辞める前に、貯金で何か月生活できるかを具体的な金額で計算しておくことをおすすめします。住居費を抑えながら収入を得る方法として、寮付きで働くという選択肢もあります。
辞めたい気持ちが強いのですが、統計を見ても踏ん切りがつきません。
統計でわかるのは「辞める人が珍しくない」ことまでで、あなたが辞めるべきかどうかは出てきません。判断がつかないときは、まず不満の性質を分けてみてください。給料や労働時間のように条件を変えれば解決し得るものか、人間関係や会社の将来性のように時間では変わりにくいものか。この切り分けだけでも見通しが変わります。
まとめ
厚生労働省のデータから見えた20代の離職の実態を整理します。
- 大学卒の3年以内離職率は33.8%。ただし短大等卒44.5%、中学卒54.1%と学歴による差が大きい
- 大学卒は1年目の離職が11.5%で最も多いが、3年目にも8.5%が辞めている
- 事業所規模5人未満では57.5%、1,000人以上では27.0%と、勤め先の規模で2倍以上の差がある
- 辞める理由は20代前半が待遇中心、後半になると人間関係と会社の将来性が増える
- 20〜24歳の転職では50.5%が賃金増加、減少は16.8%。20代は転職で賃金が上がりやすい年代
これらの数字は、「辞める人は珍しくない」ことを示しています。ただし、あなたが辞めるべきかどうかは統計からは出てきません。数字は思い込みを外すために使い、判断は自分の状況を見て決めるのが順序として自然です。
もし辞めることを決めたうえで、次をすぐに決めずに少し考える期間がほしいのであれば、住居費を抑えながら期間を区切って働くという方法もあります。今の生活圏から離れて考えたい方は、業界No.1高時給を掲げる『リゾートバイト.com』にご相談ください。希望する期間や勤務地の条件をお聞きしたうえで、具体的な求人をご案内します。
